１．ダブルサイフォン関係の流量データ

               　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　          2016.11.16日　 見直し　鶴岡

　簡単な測定方法として、８リットルのバケツへ注ぎ、何秒で満杯になるか、ストップウオッチを使い３度測定したデータです。

 　　　　　流量（毎分リットル）　＝　計量容器（バケツ或は水槽）リットル　÷　満杯平均秒数　×　６０ 

１)ダブルサイフォンの最大流量　

◆標準サイフォン（ ＶＰ１００ ）　　

◆増量型サイフォン（ ＶＰ１０００ ）

２)給水管ユニットの揚水量　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　2016.11.17見直

 　（＊１）：揚程とは、水中ポンプを潜した浄化槽（写真では黄色のボール）の水面から、給水管の水を放す吐出口までの高さ、或は給水管の先端を潜した水槽の水面まで、揚水する落差（高さ）を云います。同じポンプで揚程が高いほど揚水量（流速）は少なくなります。

　また給水管の内径や潰れや長さや曲げ角度や曲げた回数の影響を受けます。ここで使った給水管ユニットは「たてほこ」で発売中の標準品です。ポンプの一台毎の能力のバラツキもありますので、あくまで参考にしてください。

　ポンプの揚水能力（毎分リットル）は、メーカー表示の数値はあくまで参考で、写真のように「実際に使う」給水管と揚程で実測します。（原発汚染水処理に難航しているごとく、「流体力学は机上の計算（予測）通りに行かない」極めて難しい技術分野の一つです。）

　水槽の実装状態で、水槽ガラス面へ任意の上下位置へテープ等でマーク（印）し、その上下間の容量（上下印区間ｃｍ×水槽奥行きｃｍ×水槽幅ｃｍ÷１０００）リットルをポンプ給水により何秒で埋め尽くすかでも、同じです。

　給水管やサイフォン管は、太さや長さや曲げ角度に応じて流量が変わります。

サイフォンについては停電などの関係から「繰り返し動作」が確実でなければなりませんので、各部パーツの入念な太さ長さの変更毎の繰り返しテストが必要です。サイフォンの形状や寸法を単純に模倣したりする場合、コンプライアンスもありますが、危険度が極めて高まりますので避けた方がよいでしょう。

＜信頼性確保のための統計方法＞　

　急ぎを感じさせない信憑性のない今の地震予測と同じ「確率」を求める期間や再起動「回数」の繰り返しテストではなく、当方では元特許（第４１７２０４２号）登録されていた原因分析システムに使われている手順を使う当フォーラム会員が得意とする「たてほこ統計分析」によって、当サイフォンでの特性と数値は企業秘密ですが原因特性と再起動に関係した「ストークスの式」に沿う単位を伴う「特性」を確認した関係部位の形状寸法の限度を見極めた上に、余裕を観て信頼性を確保しています。

　いままでの地震予測が、なぜ出来なかったか、地域的３０年や５０年或いは１００年、千年と「時間（年）単位での発生頻度」の統計に由縁がありました。　　今までに測定できなかった地球や地域の地理的要素の変動を測れるように成った今、地震が起きたときのＧＰＳに基づく地殻変動値や地上電位や磁気や井戸水位や地盤微振動やその他の地理的「特性値の測定結果」の積上げに基づいて、それらの特性の中から因果関係のある原因特性を見い出され、原因特性であるジェット気流位置や速度や各地域の気圧配置と隣接地域の天気状態の特性数値化変移を基にして確率予測を行なう天気予報と同等に、年、月、日、時間での「生活時間単位での予測」ができるようになることも、そう遠くではないでしょう。　　要するに、単なる時間的発生頻度（確立）ではなく、「原因特性の変移量」とでの発生確率で役に立つ予測が出来るのです。

　従来の地震予測である　2017.01.14の読売新聞朝刊１ページへ「８％確率、危機感伝わらず」の見出しで載った、ピンク色の地域と真赤に塗られた地域の違いで、今、具体的に何をすべきかを明示してもいない。単なる「地震予測確率（色の濃淡）を表したマップ」の確率だけでは、生活時間（年度や月、時間）での災害防止に繋がりません。　　予知連の経費や「役立たない統計」へ無駄に税金を費やして欲しくないものです。

　起きている新潟や阪神や東日本や熊本の状況が、いつ、どこで起こるか判らない現状では、今までにあった最も過酷な「地震のレベル」と「津波のレベル」が地域を問わず全国同じに、いま生じたときの被害予測のマップと、各街の人口や建物の密集状態にもとづく延焼防止道路の必要幅や、地盤強度にもとづく建築基準や、高層ビルや高速道路や崖近くや沿岸や沿海地や山間地などの環境下に居たときの避難方法など、考えられる全ての１．５倍や２倍の安全策を全国くまなく検討し発表した方が効果があります。行政担当間を含め国民全員の「遠岸の火事と思っている責任意識」の現状を、地域を問わず全国どこでも同じに起こることと、ブロック塀と同じように危険な状態を捜がして対策しないかぎり、日本の自然災害を回避できる術（すべ）はありません。

　専門家でありながら「統計の適応方法」も知らない「にわか専門家」も多いのも事実です。　上記マップは、生活時間（年度や月、時間）帯で、いつ発生するかの予測に役立っていません。　赤色の濃淡は、地域別の地震災害の大小を表した経歴マップへ変えた方が、まだマシです。　　優れた研究者も我が国には、たくさん居ります。原因要素（特性）の究明と信頼性の高い予報ができるようになることを期待しようではありませんか。

昨今多く発生している地震の予知を例えに、統計に関しての見解を合わせて記述して見ました。